発電用切削チップ製造機（ドラムチッパー式）

商品コードE224

バイオマス発電に最適な木材チップ製造機

大型ドラムチッパーで複数材を同時に処理し、高品質な切削チップを製造。粒度調整が可能であらゆる木材の処理ができます。大型処理ライン、木質ペレット製造設備もご紹介しています。

未利用木材を粉砕した木材チップを燃焼して発電

木質バイオマス発電は木材を燃焼して発生した蒸気がタービンを回して発電します。
木材をそのまま燃焼させても芯の部分はなかなか燃えずに残ります。
効率的に燃焼させるため、未利用材は細かく粉砕して木材チップの状態でバイオマス発電所に投入されます。
木材チップの需要も急増し、活発な売買が行われています。

木材チップ製造機「大型ドラムチッパー」

木質バイオマス発電用の木質チップ製造に最適な木材粉砕機です。

本機は複数木材を一括投入できます。1本ずつ投入が必要なディスクチッパーと比べて圧倒的な大量処理が可能です。
間伐材、枝葉、バーク、竹、古木のチップ化にも対応。前処理なしで連続給材できます。
スクリーン、送り装置、搬送速度の調整により容易に目的の粒度に切削することができます。

大容量・木材処理ライン

投入コンベアをはじめ、必要に応じて手選別ライン、一次粉砕機、二次粉砕機、粒度選別を組み込んだラインです。大量の木材を短時間で効率的に処理できます。

木質ペレット製造機

杉、欧州赤、ケナフ、竹粉、油粕+おが、おが粉、鉋くずなどの木質ペレット成形機です。
木質チップをペレット化することで、密度が高くなり体積あたりの発熱量を増やすことができます。
形が揃い、木くずがでにくいため、保管・運搬・投入にも優れています。
木質チップの付加価値を増すことができます。
木質のほか、鶏糞・牛糞、籾殻、堆肥などのペレット成形機としてもご利用いただけます。

生産能力	約700～900kg/h	ペレットサイズ	φ6mm×L10～12mm
リングダイ	φ195mm×2個	メインモーター	90kW
主要寸法	L2500×W1791×H2220mm	機械重量	3000kg
受けローラ	φ168mm	挿入ローラ	φ660mm

その他のラインアップもあります。お問合せください。

未利用木材を粉砕した木材チップを燃焼して発電

バイオマス発電は、動植物から生まれた生物資源を使った発電です。

地球温暖化の抑制、枯渇性資源への依存度の低下、原子力発電所の停止による電力不足など様々な背景から注目されています。

同様の理由で注目されている太陽光発電は、政府による固定価格買取制度の後押しもあり、多くの企業がメガソーラーに参入して活況を呈しています。木質バイオマス発電も固定価格買取制度の対象になっており、最近10年で急拡大しています。

曲がっていて建材にできない木、搬出に費用がかかって林地に放置されていた間伐材など未利用木材の活用に大きな可能性が開いています。

新規参入を後押しする固定価格買取制度（FIT）

木質バイオマスによって発電した電気は、太陽光発電と同じように固定価格買取制度の対象です。
未利用木材の燃焼発電は32円/kWで買取されます。

	メタン発酵ガス化発電	未利用木材燃焼発電 ※1	一般木材等燃焼発電 ※2	リサイクル木材燃焼発電 ※3
調達価格	39円+税	32円+税	24円+税	13円+税
調達期間	20年間	20年間	20年間	20年間

※1：間伐材や主伐材であって、後述する設備認定において未利用であることが確認できたものに由来するバイオマスを燃焼させる発電。
※2：未利用木材及びリサイクル木材以外の木材（製材端材や輸入木材）並びにパーム椰子殻、稲わら・もみ殻に由来するバイオマスを燃焼させる発電。
※3：建設廃材に由来するバイオマスを燃焼させる発電。

発電用切削チップ製造機（ドラムチッパー式）の主仕様

処理能力	2000kg/h～3000kg/h
移動方式	定置式
主な用途	切削チップ
動力	250kW～300kW
ローター	刃数：20枚寸法：Φ820×W1050mm 回転数：590min-1
投入口	W1000×H520mm
受けローラ	φ168mm
挿入ローラ	Φ660mm
フィードコンベア	W1000×L4620mm

発電用切削チップ製造機（ドラムチッパー式）

図面

発電用切削チップ製造機（ドラムチッパー式）の図面

※処理能力は対象物の状態、機械の状態によって変わります。状態によっては仕様通りの能力が出ないことがあります。
※仕様は改善・改良のため予告なく変更する場合があります。

発電用切削チップ製造機（ドラムチッパー式）についてお問い合わせ

お電話の際は「環境カタログサイトで発電用切削チップ製造機（ドラムチッパー式）を見た」とお伝えください。

受付時間：平日9時～18時（土日祝休み）

お問い合わせ

下記のフォームよりお問い合わせ内容やお見積もりを記入してお送り下さい。

会社名: 個人の場合は「個人」とご記入ください。

会社名を入力してください。

役職: 役職を選択してください。

氏名: 氏名を入力してください。

郵便番号

都道府県: 都道府県を選択してください。

住所

メールアドレス: メールアドレスを半角英数で入力してください。

電話番号: 電話番号を入力してください。

FAX番号

製品名: 商品名を入力してください。

見積依頼: しないする

問い合わせ内容: お問い合わせ内容を入力してください。

同意: 個人情報の取り扱いに同意する

同意にチェックを入れてください。

※ 確認画面はありません。送信ボタンを押すと、直ちに送信が完了します（必須項目に漏れがない場合）。
※ 個人情報の取り扱いに同意の上、送信ください。

株式会社フジテックス(以下「当社」といいます。)は、個人情報保護の重要性に鑑み、当社が運営するウェブサイトに関するサービス(以下「本サービス」といいます。)における会員情報を含むお客様の個人情報の取り扱いについて、以下のとおりプライバシーポリシー(以下「本ポリシー」といいます。)を定めます。

個人情報の取扱いについて

当社では、お客様の個人情報に関して、個人情報の保護に関する法律その他の規範及び本ポリシーを遵守し、個人情報を適正に取り扱うことをお約束します。

個人情報の管理について

当社は、個人情報の漏洩、滅失、破棄損等の防止のために、法令、ガイドライン及び社内規程に従い、適切な安全管理策を施し、保有する個人情報の保護に努めます。また、従業員に対しても個人情報の適切な取扱い等についての教育を行い、その保護に万全を期するよう努めます。

個人情報の取得について

当社は、お客様の個人情報を取得させていただく場合は、適正な手段でこれを行います。本サービスを利用するにあたり当社が取得する可能性のある個人情報は以下のとおりです。

お客様の名称、氏名、電話番号、メールアドレス等連絡先に関する情報
クレジットカード情報、銀行口座情報等決済手段に関する情報
お客様が購入した商品、購入日時、代金等の購入履歴に関する情報
入力フォームその他当社が定める方法を通じてお客様が入力、送信する情報
お客様が使用する機器の OS の情報、バージョンの情報、インターネット接続に関する情報、アクセスログ、本サービスの利用履歴に関する情報、クッキー情報

個人情報の利用目的について

当社は次に掲げる利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報を利用いたします。

当社による本サービスの提供、およびお客様による本サービスの利用のため

本サービスの改良、カスタマイズその他利便性向上のため

その他本サービスの提供のため

個人情報の第三者への提供について

商品の発送、資料送付、決済処理を第三者に委託する場合
電子メール配信などのサービスにおいて、第三者が提供するサービスを利用する場合
個人情報保護法以外の他の法令に基づき、個人情報を第三者提供する場合
統計情報など個人を直接特定できない情報として加工した状態で提供する場合
人の生命、身体又は財産の保護のために個人情報の第三者提供が必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
国の機関若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき

クッキーの使用について

本サービスではクッキー(Cookie)と呼ばれる Web 技術を利用しています。クッキー(Cookie)に保存されている情報のみでは、お客様個人を特定することはできません。お客様自身でブラウザの設定を変更することにより、クッキー(Cookie)の受け取りを拒否したり、受け取ったときに警告を表示させることができますが、拒否された場合には、当社本サイトの一部サービスがご利用できなくなることがありますのであらかじめご了承ください。

クッキーの利用目的は下記となります。

お客様の利便性向上のため
統計的な情報収集、分析のため
広告配信のため

※お客様はクッキーの利用を拒否したい場合は、Google Analytics™の提供するアドオン、広告配信事業者が提供するページからクッキーの使用を無効にすることができます。

ログについて

お客様が当社ウェブサイトをアクセスされたことについて、その操作の情報をアクセスログという形で記録しています。このログは個人を特定できる情報を含むものではありませんが、今後のサイトの利便性向上のためや、万一問題が発生した際の原因追及、利用状況に関する統計・分析処理などに使用するために採取をしており、それ以外の目的には使用いたしません。